私は子供の時から何度か、猫背だから気をつけなさいと言われたことがあります。その度に不思議に思うのですが、自分では猫背だという自覚はありません。猫背は背中が丸まっていることを言うのであって、私は丸まってはいないからです。では何故そんな事を言われるのか。それは肩が巻き肩と言って少し前の方に丸まっているからです。それがわかってからは意識して姿勢を良くしようと気を付けています。それは立っている時、歩いている時でもです。姿勢が良ければ年を重ねても綺麗に見えるのではないかと思っています。一日中パソコンと向き合っていることが多い仕事をしている私。調子に乗ってくると三時間くらいぶっ通しで作業することもザラです。そのときは気分が乗っているのでまったく苦にならないのですが、気がつくと同じ姿勢で作業をしています。「固まった」まさにこの言葉がピッタリ。そうなると後が大変で、首やら腕やらを少しずつ動かしてほぐしていきます。これが痛くて痛くて。この時点でいつも後悔します。妻からは「時々立ち上がって首と肩をグルグルせよ」ときつくアドバイスされますが、夢中になると忘れちゃうんですよね。後悔の日々が続きます。
NECは、中国大手自動車会社の北汽福田汽車の物流子会社の北京宝供福田物流向けに運送管理システム(TMS)を納入したと発表した。
納入したシステムは、自動車の受注・運送・運送料金の計算などの業務プロセスを可視化し、事業者が運行業務を効率化するのに役立つ。
宝供福田物流は、北京に管理センターを置き、中国9省で完成車と自動車部品を輸送している。北汽福田汽車は、中国の商用車メーカー最大手で、2010年の商用車販売台数が68万台。親会社の販売台数の増加に伴って宝供福田物流は、運送の可視化と運送情報の管理が課題となっていした。
NECのTMSは、運送をリアルタイムでモニタリングし、受注・出荷から代理店への配送までの業務プロセスを可視化できるシステム。管理センターは、各車両の入庫・出庫・配送などの状況を把握、配送途中に顧客から急な変更依頼を受けた場合でも、TMS上で別の車両からそのニーズに合う車両を選択して対応するなど、配送計画の変更に迅速な対応が可能となる。
宝供福田物流はTMSの活用で、これまで手作業で行っていた受注処理、運賃計算、配達状況の帳簿記入などにかかる時間を約30%短縮することができた。また、業務全過程のモニタリングと事故発生地点を通過する運送車両への事前警告機能などにより、計画的な配送が可能となり、顧客へのサービスレベルが向上したとしている。
《レスポンス 編集部》
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NEC 特別編集
福島県と首都圏の中学生らが混成チームを組んでロボットを製作し、性能を競い合う「ロボフェスタ2011 頑張れ福島」(NPO法人=特定非営利活動法人、国際ロボフェスタ協会主催)が、5日までの3日間、東京都千代田区の科学技術館で開かれた。計17人の生徒らが「省エネ」をテーマにロボットを組み上げ、熱戦を繰り広げた。
競技は5チームがそれぞれ2台のロボットを使って紙コップを積み上げ、東日本大震災の復興へのメッセージを書いたタワーを建設する。規定の消費電力量を超えるとロボットへの電力供給が止まり、節電できればその分ポイントが加算される。「地震後の電力不足が続く中、電気の大切さを実感してもらいたかった」と大会の実行委員長、村松浩幸信州大准教授は語る。
福島県からは福島市立渡利(わたり)中、伊達市立松陽(しょうよう)中の生徒10人が参加した。両校は福島第1原発から約60キロの位置にあり、付近の除染が完了する6月末まで校舎の窓を閉め切って授業を実施。生徒たちの元気と笑顔を取り戻すため、ロボフェスへの参加を決めたという。
ロボフェスは全国各地から集まった初対面の中学生同士が3日間、同じ目標に向けて作業にあたる。渡利中3年、藤田和美さんは、「首都圏の生徒に『地震に負けるな』と励まされた。福島に戻ってもがんばれそう。ものづくりの難しさ、楽しさも学べた」と話した。
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地下鉄で携帯メールが走行中にも使えるように…すると、どうなる?
日銀の追加金融緩和と、財務省による円売りドル買い介入にもかかわらず、5日の円相場は逆戻りした。加えて、日本の介入は米国株から米国債へのシフトを後押しする。金融緩和のために、日本が及び腰で紙幣を発行しても失敗する。その無駄なカネの弾が、脆弱(ぜいじゃく)な世界の市場を撃つのだ。
政府による「円売り・ドル買い介入」には、自虐的なからくりがある。財務省が金融機関から円資金を借り入れて介入に充て、最終的に米国債を購入する。今回の介入規模は総額10兆円程度とみられるが、その分、金融機関から貯蓄が吸い上げられ、金融がきつくなり、デフレを助長する。
さすがにまずいと思ったのか、日銀は資産購入と貸し出しで、合計10兆円の資金を金融機関に流し込む。だが、お札を刷っても米国債に化けた分を補うだけで現状維持がやっと。しかも、日銀は最初から、10兆円の財布の中身をばらして百戦錬磨の投機筋と対峙(たいじ)するのだから、勝負はついているようなものだ。
世界の投資家は、米連邦債務の引き上げ合意後の景気先行き不安の中で、株式を売り、安全性の高い資産である国債などを買う傾向がある。日本政府が率先して米国債を大量に追加購入し、追随を誘うが、長続きはしない。
ドル安の中で米国債はいつか突然、逆に売られ、米国はドル、国債、株式のトリプル安に陥る。これが正真正銘の世界金融危機を引き起こす。
政府・日銀は効果のない介入よりも、規模を問わない思い切った金融の量的緩和への転換に踏み切り、市場でのドル資産買いを促して円高とデフレを止めるべきだ。王道とも言うべき国内向け政策こそが、米国や世界の金融市場安定に寄与できる唯一の道だ。(編集委員 田村秀男)
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NECのTMSは、運送をリアルタイムでモニタリングし、受注・出荷から代理店への配送までの業務プロセスを可視化できるシステム。管理センターは、各車両の入庫・出庫・配送などの状況を把握、配送途中に顧客から急な変更依頼を受けた場合でも、TMS上で別の車両からそのニーズに合う車両を選択して対応するなど、配送計画の変更に迅速な対応が可能となる。
宝供福田物流はTMSの活用で、これまで手作業で行っていた受注処理、運賃計算、配達状況の帳簿記入などにかかる時間を約30%短縮することができた。また、業務全過程のモニタリングと事故発生地点を通過する運送車両への事前警告機能などにより、計画的な配送が可能となり、顧客へのサービスレベルが向上したとしている。
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競技は5チームがそれぞれ2台のロボットを使って紙コップを積み上げ、東日本大震災の復興へのメッセージを書いたタワーを建設する。規定の消費電力量を超えるとロボットへの電力供給が止まり、節電できればその分ポイントが加算される。「地震後の電力不足が続く中、電気の大切さを実感してもらいたかった」と大会の実行委員長、村松浩幸信州大准教授は語る。
福島県からは福島市立渡利(わたり)中、伊達市立松陽(しょうよう)中の生徒10人が参加した。両校は福島第1原発から約60キロの位置にあり、付近の除染が完了する6月末まで校舎の窓を閉め切って授業を実施。生徒たちの元気と笑顔を取り戻すため、ロボフェスへの参加を決めたという。
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地下鉄で携帯メールが走行中にも使えるように…すると、どうなる?
日銀の追加金融緩和と、財務省による円売りドル買い介入にもかかわらず、5日の円相場は逆戻りした。加えて、日本の介入は米国株から米国債へのシフトを後押しする。金融緩和のために、日本が及び腰で紙幣を発行しても失敗する。その無駄なカネの弾が、脆弱(ぜいじゃく)な世界の市場を撃つのだ。
政府による「円売り・ドル買い介入」には、自虐的なからくりがある。財務省が金融機関から円資金を借り入れて介入に充て、最終的に米国債を購入する。今回の介入規模は総額10兆円程度とみられるが、その分、金融機関から貯蓄が吸い上げられ、金融がきつくなり、デフレを助長する。
さすがにまずいと思ったのか、日銀は資産購入と貸し出しで、合計10兆円の資金を金融機関に流し込む。だが、お札を刷っても米国債に化けた分を補うだけで現状維持がやっと。しかも、日銀は最初から、10兆円の財布の中身をばらして百戦錬磨の投機筋と対峙(たいじ)するのだから、勝負はついているようなものだ。
世界の投資家は、米連邦債務の引き上げ合意後の景気先行き不安の中で、株式を売り、安全性の高い資産である国債などを買う傾向がある。日本政府が率先して米国債を大量に追加購入し、追随を誘うが、長続きはしない。
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